イチロー、ドジャース・前田と初対決実現!(7試合ぶりに出場)

イチロー、ドジャース・前田と初対決実現!(7試合ぶりに出場)

 マーリンズのイチロー選手がドジャース戦(日本時間29日午前11時プレーボール)で「6番・中堅」で出場することが発表されました。ドジャースの先発、前田健太投手と初対決が実現。
 前田は今回でメジャー5度目の登板。いままでの4試合の成績は3勝無敗(防御率0・36)
 メジャー史上初のデビュー4試合で1失点という快投。イチローはここまで14試合に出場し、打率・381。

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ドジャース前田快進撃

 デビュー4戦で3勝無敗、ドジャース前田投手がデビューから4試合に登板。3勝0敗、リーグトップの防御率0.36と史上初の成績。「キング・ケンタ」の異名を取る。
 日本時間24日にはクアーズ・フィールドでのロッキーズ戦で6回1死までノーヒットピッチングを披露。ここまで圧倒的なピッチングを続けています。

 

オリエンタルランド 2020年までの東京ディズニーランド、東京ディズニーシーについてのTDR開発計画を発表

オリエンタルランド 2020年までの東京ディズニーリゾートの拡張計画を発表

 オリエンタルランドが東京ディズニーランド、東京ディズニーシーについての開発計画を発表しました。

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東京ディズニーリゾートベストガイド 2016-2017 (Disney in Pocket)

当初は2023年計画の予定

 もともと2023年計画として2014年に「2023ありたい姿」において入園者数を恒常的3,000万人レベルとすることを目標として掲げていましたが想定よりも早いペースで高まりを受け、2020年度へと前倒しした計画となりました。

TDL「美女と野獣」や「ベイマックス」など新アトラクションを投入へ

 今回発表されたTDLの計画では、「グランドサーキット・レースウェイ」や「スタージェット」、一部の飲食施設、商品施設をクローズ。
 ファンタジーランドの新エリアとして大型アトラクションを有する「美女と野獣エリア(仮称)」や、ライブエンターテインメントシアターをオープンさせるほか、隣接するトゥモローランド、トゥーンタウンに新規アトラクション、新規キャラクターグリーティング施設の導入を予定。これら新規エリア/新規トラクションの投資額は、750億円レベルとなる見込。
 また、おしゃれなファッションに身を包んだミニーマウスと一緒に写真を撮れる「新キャラクターグリーティング施設(名称未定)」もトゥーンタウンに2020年春オープン予定。

TDS 「ソリアン」、大規模なパーク拡張、リゾート内のホテル客数の増加

 東京ディズニーシーでは、海外のディズニー・テーマパークで高い人気を誇る大型アトラクション「ソアリン(仮称)」をメディテレーニアンハーバーエリアに導入され、海外版とは違った最新のオリジナル映像が楽しめるとのこと。2019年度オープン予定
 また複数の拡張用地を活用した大規模なパーク開発を予定。さらに、東京ディズニーリゾート内のホテル客室数の増加など、東京ディズニーリゾート全体の価値向上に向けたさまざまな検討を進めていくとしています。


 

コカ・コーラ、東西ボトラーが経営統合に合意 売上高1兆円規模に

コカ・コーラ、東西ボトラーが経営統合に合意 売上高1兆円規模に

 国内の清涼飲料水 コカ・コーラブランドを手掛けるコカ・コーライーストジャパンとコカ・コーラウエストは26日、経営統合で合意したと発表。国内の飲料市場での成長が頭うちとみて、生産・流通コストを削減し、効率化を進め、競争力を高めることが目的。時期や統合の方法は未定。

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国内のコカ・コーラ商品の9割を取り扱う飲料メーカーが誕生

 両社とも東証1部上場。2015年12月期の売上高を合わせると約1兆円で、国内で販売されるコカ・コーラ製品の8割以上を製造する規模になる。

 ボトラーはイースト社、ウエスト社の他にも北海道、岩手県、富山県、沖縄県に4社あり、そのうちイースト社は関東、東海、南東北、ウエスト社は近畿、中国・四国、九州を担当しています。
 「人口は減るのに競合メーカーは減らない。規模を拡大して効率化を図りたい」とコカ・コーラ社は発表されています。

 

スノーボードの男子選手2人が遠征中に大麻使用の疑い もう1選手も関与か (全日本スキー連盟が発表)

未成年男子選手が大麻 昨年12月米遠征中に使用、もう1選手関与か

 スノーボードの2014年ソチ五輪代表ら男子選手2人が昨年11~12月の米コロラド州での合宿中に大麻を使用した疑いがあることがわかりました。2人は全日本スキー連盟の強化指定選手で未成年。2人は、大麻を吸引した疑いがある。
 全日本スキー連盟2人の氏名を非公表とし処分などを協議する。また、国際大会上位の実績がある別の未成年選手も関与した疑いがあり、現在調査中とのこと。

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常識だが日本では違法

 日本では大麻取締法により栽培や輸入は7年以下の懲役、所持や譲渡は5年以下の懲役となる。世界反ドーピング機関(WADA)の禁止薬物にも定められ、競技期間中の検査で違反すると処分対象になる。

過去にも大麻使用の疑いがあり

 スノーボードでは04年、当時19歳の日本の男子選手がドーピング検査で大麻に陽性反応を示し、男子選手は使用を強く否定したが、国際スキー連盟が10カ月の出場停止処分。処分後に復帰し取りの五輪に出場した経緯もある。


 コロラド州は大麻の娯楽使用を合法化しているのでやっちゃった感がありますね。しかし2004年に同事件が発生しているにもかかわらず再発するとはただでさえイメージがよくないスノーボードがより悪くなって競技の存続そのものが問題になりますね。
 がんばって強化選手の教育をおこなってソチ大会では好成績でイメージアップにもつながったにもかかわらず大変残念です。
 未成年とはいえ物事の善悪の区別ぐらいはつくでしょうから多少名前の公表をしてもいいんじゃないでしょうか。


自治体、国よりも対応レベルが高い!熊本のコンビニ97%再開 大手3社、過去の教訓生かす

熊本圏内のコンビニ 97%が再開

 被災地では多くのコンビニエンスストアが営業を再開しています。
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 大手コンビニ3社の店舗でみると、熊本県内では全体の約97%が再開しているといます(19日現在)。飲料水や食料品を優先的に出荷し、全国から応援社員を集めるなど、過去の震災で培ったノウハウを生かした。
 しかし、飲料水などの売り切れは相次いでいたり、従業員が不足していたりし、営業時間を短縮している店がまだ残っています。
 ローソンは本部から約120人を熊本県に派遣。少ないトラックでも効率よく運べるように、配送する商品を飲料水や食料品などを重点的に絞り込んだ。東日本大震災などの事例をもとに、緊急時の対策を準備してきたという。
 セブン―イレブン・ジャパンは南阿蘇村の1店舗を除き、288店が営業。福岡県で被災し熊本工場の代わりに生産して商品を確保しています。設備の改修などで24時間営業ができないケースもあるができるだけ開店する方針。
 ファミリーマートは、弁当などをつくる工場が被害を受け、長崎県や福岡県などからも商品を送っている。宮崎県産の自社ブランドのミネラルウォーターを集中的に届けている。

大手スーパーは復旧を急ぐ

 規模が大きいスーパーは復旧を急ぐが、再開できない店も残る。
 イオン九州は熊本県内に総合スーパーが8店舗あり、19日時点では熊本店が休業。宇城店など3店は駐車場で販売。
 熊本県内に店舗を展開するサンリブ・マルショクグループは5店で再開のめどが立っていない。
ゆめタウンなどイズミグループでも33店ある16店が休業している。

 ス-パ-に対し、規模の小さいコンビニはこうした時に復旧も早い。
被災者は本当に助かると思います。被災してる店員さんもいると思いますが、頑張って下さい。
また関連している配送業者も大変だとは思いますが頑張ってください。
自治体や国よりも、民間の方がよっぽどレベルが高いです!


三井物産、三菱商事に続いて丸紅も1200億円の損失計上

資源価格の下落が原因 丸紅1200億円の損失計上

 丸紅は損失計上が1200億円と発表。資源価格の下落を受け業績悪化が続いています。これに伴い2015年度の最終利益は、これまでの予想の1800億円の黒字から600億円の黒字に引き下げられた。
 資源価格が下落していることから、チリの銅事業やオーストラリアの鉄鉱石事業で、資産価値を引き下げ、減損処理を行ったことなどが主な原因。
 大手商社では、三井物産や三菱商事が2015年度、最終赤字となる見通しを発表していて、資源価格の下落が商社の業績に打撃となっています。

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総合商社、「資源頼み」曲がり角 5社減損1兆円

 一時は総合商社の屋台骨を支えた資源ビジネスが曲がり角を迎えています。
 2016年3月期に大手5社が計上する減損損失の合計は1兆円規模と前期(約7000億円)を上回る見通し。減損額が大きい三菱商事と三井物産は初の連結赤字に転落する。資源ビジネスの変調は業績でみた業界の序列に変化をもたらし、株式市場では時価総額の逆転現象も起きている。
 三菱商事の今期は1500億円の連結最終赤字の見通し。単独赤字の00年3月期も連結では黒字だった。
 三井物産も23日、2800億円の減損損失が出るため今期は700億円の最終赤字になると発表しています。1959年に今の会社になってから初の赤字だ。

 資源分野の資産規模が大きくなったうえ、投資マネーの流入で価格変動が激しくなったとみられているがはたして・・・

 

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熊本地震でトヨタが生産工場の大半を休止へ 部品供給滞る

トヨタが生産工場の大半を休止へ 熊本地震で部品供給滞る

 トヨタ自動車は、グループ会社を含む国内15の自動車組み立て工場で、18~23日の操業を段階的に止めると発表しました。

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トヨタの強さの秘密 日本人の知らない日本最大のグローバル企業 (講談社現代新書)


 熊本県と大分県を中心とする連続地震が続き、大手製造業各社の現地工場が被災。九州からの部品の供給が滞っているため。
 17日の時点で長崎工場と大分工場の総合を全面的に再開したが、熊本工場では地震による設備の被害状況が完全に確認できず、「再開の見込みはまだわからない」としている。
 また18日から福岡県にあるトヨタ自動車九州の宮田工場、19日からは愛知県内の高岡、堤、田原、元町といったトヨタ本体の各工場、トヨタ車体のいなべ(三重県いなべ市)や富士松(愛知県刈谷市)の工場、トヨタ自動車東日本の東富士工場(静岡県裾野市)などの操業も停止。
 トヨタ系部品メーカー、アイシン精機 の熊本市の子会社も操業復旧のめどが立っておらず、ドア部品やエンジン部品などの供給がストップ、トヨタ車を受託生産する日野自動車の東京羽村工場も19日から、ダイハツ工業の京都工場も20日から休止。22日からトヨタ自動車東日本の岩手と宮城大衡の各工場も停止する。

数万台の生産に影響

 大きな地震がなお相次いでいるため、熊本県内にある工場では製造設備の確認や復旧作業が遅れている工場も目立ち、23日までに数万台の生産に影響が出る見通し。その後も生産を止めるかどうかは、部品の供給状況をみて20日をめどに判断する。

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